ルミネ・パルコ・マルイを数値で見てみる

2017年08月06日 15:05

「ルミネ」「パルコ」「マルイ」

一見すると男性からすると似たようなショッピングセンターに見えますが、女性からするとそれぞれ使い方に違いがあるそうです。

ですが、女性としても「ルミネ」と「パルコ」と「マルイ」を決算数値まで見て使い分けている方はいないはずです。

そこで今回は、この3社について決算の数値を元に、比べてみようと思います。


まず、各社の歴史について見て見ます。

「ルミネ」は、1964年にJR東日本の子会社として設立され、長らく駅ビルに力を入れていました。しかし、2010年に西武有楽町店の跡地に出店した「ルミネ有楽町」をきっかけに、駅ビル以外での「ルミネ」の運営にも力を入れています。


「パルコ」は、1953年に池袋ステーションビルとして設立され、ステーションビルの運営を行なっていました。1954年に百貨店の丸物の資本参加を受けることでステーションビルの運営から百貨店に業態を変えますが、丸物が業績低迷をしてしまいます。

そこで、1969年に西武百貨店の傘下となり、パルコ1号店が池袋に開店します。しかし、バブル崩壊と共に西武百貨店の経営が悪化してしまい、西武百貨店が株式を売却。森トラストが筆頭株主となります。

森トラストとしては、筆頭株主のままではなく子会社にするつもりでしたが、パルコが反発。日本政策投資銀行やイオンなど目まぐるしく大株主となったものの、2012年より大丸松坂屋百貨店を運営するJ.フロント リテイリングの子会社となります。


「マルイ」は、1931年に青井忠治が月賦商の「丸二商会」から暖簾分けして、独立して月賦百貨店を始めたこと始まりです。

月賦商とは、代金を分割して毎月払うことを中心とした小売店のことです。最初は中野店からスタートし、徐々に店舗を拡大していきます。

そして、1960年に日本初のクレジットカードを発行、1981年にキャッシングを開始、そして2006年にエポスカードの発行がスタートします。

このように、創業当初から金融に強い小売店で、現在では利益の大半をエポスカードで稼いでいる状況です。


ここで、3社の売上の推移を見て見ます。

「ルミネ」については、JR東日本のショッピング・オフィス事業の売上、「マルイ」については、FinTech事業も含まれた全体の売上となっています。

「マルイ」は、2014年より売上高の会計処理の変更による売上の減少だったものの、2014年以降も売上は停滞しています。また、「パルコ」も、売上は停滞しています。

ただJR東日本(ショッピング・オフィス事業)は、売上が増加傾向にあります。


次に、営業利益率の推移を見て見ます。

JR東日本(ショッピング・オフィス事業)の利益率がダントツです。

これは、JR東日本の子会社であることを生かして、好立地な土地で家賃による定期借家契約で運営しているためです。

「マルイ」は、大きくFInTech事業と小売事業から利益を上げています。利益率が高く比重が大きのは、FinTech事業です。

2006年以降は過払金請求によって、FinTech事業の利益率が下がげていましたが、過払金請求への対応が収束と、エポスカードの発行が順調なため、利益を増やしています。

また、小売事業についても、それまでの売上歩合の仕入れ契約から、家賃による定期借家契約へ変えることで、利益率を向上させています。


いかがでしたでしょうか。

一見似ている「ルミネ」「パルコ」「マルイ」ですが、出自も異なれば、利益率も、そしてビジネスモデルも全く異なります。

このように、一見似ているけど全くビジネスモデルが異なる業界は他にもたくさんあります。

それをUSの企業のIR速報と同時にお伝えしていければと思います。