XTech社が買収する老舗「エキサイト」立て直しの可能性はあるのか?歴史と事業内容をおさらい!

2018年09月10日

先日、ベンチャー投資などを手がける「XTech(クロステック)」社が、インターネットの老舗「エキサイト」に対する株式公開買い付け(TOB)を行うことが発表されました。

今回のTOBによって、XTech社はエキサイトの全株式を買い取ることを目指すとしており、エキサイト側もそれに賛同しています。

発表日(9月7日)時点でのエキサイトの大株主は、伊藤忠商事(36.73%)やスカパーJSAT社(20.0%)で、どちらも今回のTOBへの応募を決定し、契約を結んでいます。


エキサイト社の時価総額は44億円ほどで、ここ5年以上も低調な状況が続いています。


XTech社はインターネット業界で実績のある西條晋一氏が2018年に創業した会社です。

西條氏は1996年に伊藤忠商事に入社し、財務・金融部門を経て2000年にサイバーエージェントに入社。

2004年には同社の取締役、2008年には専務取締役COOとして経営に携わっています。

2006年にはサイバーエージェント・ベンチャーズを創業しているほか、2013年にはベンチャー投資ファンド「WiL」を共同創業者として創業。

その西條氏が2018年、新たに創業したのが「XTech」と、投資活動を行う「XTech Ventures」です。


今回のエントリでは、XTech社が買収しようとしているネット業界の老舗「エキサイト」がどのような会社なのか、その歴史から改めて整理してみたいと思います。


インターネット黎明期における大手ポータルサイトの一つ

エキサイトは、1997年8月にアメリカの「Excite Inc.」の100%子会社として設立された会社です。

アメリカのExcite社は1995年に創業した会社であり、インターネット黎明期におけるポータルサイト大手の一つでした。

日本における「ヤフー」設立が1996年1月31日ですから、ヤフーからおよそ1年半遅れてのスタートだったことになります。


ヤフーは1997年11月4日には店頭公開に株式を上場していますから、1年半とはいえかなり出遅れてのスタートと言えます。

同じ11月にエキサイト社は、伊藤忠グループ各社(伊藤忠商事、伊藤忠テクノサイエンス、シーティーシー・クリエイト)からの出資を受けています。


本家のExcite Inc.は1999年5月に「At Home Corporation」に子会社化され、2000年7月に合併、親会社が「At Home Corporation」になりました。

ところがAt Home Corporationは2001年9月に破産し、いわゆる「チャプター11」を申請。

それを機に、2002年2月には伊藤忠商事が持株比率90%の筆頭株主となりました。


エキサイト自身は2004年11月に株式を店頭公開(現・JASDAQ)し、ポータルサイトとしてブログや手芸サイト、電話占いなどのサービスを繰り出しています。


エキサイトの業績推移を見てみましょう。

売上高は今でも63億円ありますが、ピークの2008年3月期と比べると半分程度の規模に落ち着いています。

売上が減り続ける一方で利益も出ておらず、会社としてはかなりジリ貧な状態に見えます。

XTech社はどのような考えでエキサイトを買収するつもりなのでしょうか?

決算書から詳しい情報を読み解いていきたいと思います。


「メディア」「ブロードバンド」の2事業が主体

まずはエキサイトがどんな事業を展開しているかについて改めて確認してみます。

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