【保存版】アパレルからOTA、CtoC、越境ECまで!国内のEコマース市場規模のデータを経産省の統計からまとめてみた

2018年02月06日

経済産業省が毎年出している「電子商取引実態調査」というレポートがあります。

1998年以来、毎年行われているもので、国内外のEコマース市場の状況について、とても示唆に富む内容となっています。

次のグラフは、日本国内における消費者向けEコマース(BtoC EC)の市場規模の推移を表しています。

2005年に凹んでいるように見えるのは、アメリカとの比較のために調査範囲を統一したため。

2016年の国内消費者向けEコマースの市場規模は15兆円を超えており、10年前(2006年)の4.4兆円と比べて3倍以上の規模に成長しています。

今回の記事では、経産省のレポートを元に、特に重要だと思うファクトデータを並べ、一つずつグラフにしていきたいと思います。

消費者向けEコマース市場規模の内訳

経産省のレポートでは、2013年より「物販系」「サービス系」「デジタル系」の大きく3種類に分類しています。

「物販系」は一般的なオンライン通販、「サービス系」は旅行や飲食、金融など、「デジタル系」は電子書籍や音楽、ゲームなどのデジタルコンテンツが含まれています。

15兆円に達したEC市場規模の三種類ごとの内訳を見てみましょう。

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