SPAの登場〜D2Cの台頭まで!アパレル・サプライチェーンの歴史まとめ

2018年12月14日

近年、スマートフォンの普及によりネットで服を買う機会が増加しました。

その影響でD2Cと呼ばれる自社ECしか販売チャネルを持たないアパレルブランドなども存在感を高めています。

そこで今回は、アパレル業界のサプライチェーンの変化をまとめていきたいと思います。


従来のアパレル・サプライチェーン(メリット:分業による専門性 デメリット:情報格差)

まずは従来のアパレル・サプライチェーンから見ていきます。

従来の日本のアパレルの産業構造は、商社などの仲介業者が海外から材料を仕入れ、紡績メーカーや百貨店などの小売を通し、消費者に製品が届く仕組みでした。

この産業構造のメリットは、分業することによって各企業が専門性を活かすことができる点にあります。

一方、デメリットとしては分業されていることによって企業間の情報交換がスムーズに行われないということがあります。

情報交換が思うようにいかない結果、各企業は 独自の情報(思い込み)を元にし、商品の企画・生産。

それによって在庫が膨らんだり、機会損失するケースが多かったのです。

この在庫リスクを減少させるために存在した制度が委託販売という取引制度です。

委託販売は、小売店が売れた商品の代金のみを支払い、 売れ残った商品を仕入先に返品できるという制度です。

この制度によって小売店は在庫リスクがなくなるため、積極的な品揃えを展開することができるようになりました。

しかし委託制度にはデメリットもあります。

それは小売店は、在庫リスクがないことで流行に敏感になる必要性がなくなることです。

これによって消費者に一番近いはずの小売店が、どのような商品が売れるのか分からなくなる現象が起きてしまいました。

これにより日本のアパレル業界は時代の流行についていくことが困難になりました。

(経済産業省)

百貨店の衣料品売上の推移を見てみると、1991年には6兆円ほどあった売上は、2016年まで減少し続けています。


SPA(製造小売業)としてGAPがアメリカで大成功、ユニクロもSPAとして国内で台頭する

そんなアパレル産業に新しく登場したのが、SPA(製造小売業)と呼ばれる商品企画から生産、販売まで全て一貫して自社で行うアパレル業態です。

SPAとは『speciality store retailer of private label apparel』の略で、1986年にGAPの会長であるドナルド・フィッシャーによって定義されました。

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