13%増収で通期売上700億ドル突破!一方で中国減速に「赤信号」を灯した「インテル」2018年決算
2019年01月25日 12:00

13%増収で通期売上700億ドル突破!一方で中国減速に「赤信号」を灯した「インテル」2018年決算

CPU業界の巨人「インテル」(ティッカーシンボル:INTC)が2018年通期決算を発表したのでまとめていきます。

2018年4Q決算説明資料


通期売上708.4億ドル(+12.9%)、営業利益率が32.9%に上昇

インテルは2016年から右肩上がりに業績を伸ばしています。

2018年の通期売上は前年から12.9%増の708.4億ドル、営業利益も233億円まで増加しました。

営業利益率も過去最高水準の32.9%まで上昇し、好調ぶりが伺えます。


続いて四半期売上の推移を見てみましょう。

2018年3Q(6月〜9月)に過去最高となる192億ドルの売上を達成しましたが、今四半期は187億ドルに減収。

前年同期比では増収率+9.4%となっています。


データセンターの四半期売上は60.7億ドル(増収率8.7%に減速)

インテルはPC向けプロセッサ事業(Client Computing Group)以外にも数多くの事業を手がけています。

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決算 インテル・コーポレーション
2017年11月21日 19:01

スマートフォンの実現を可能にしたテクノロジー企業、クアルコムとは

クアルコムの歴史
クアルコムの発明が関係するテクノロジー
収益の内訳
営業利益率とコスト構造
資産の内訳
キャッシュフローの状況

今回はアメリカのテクノロジー企業、クアルコムについて取り上げます。

クアルコムについては以前(現代ワイヤレス通信を支えるクアルコムの事業について調べる)取り上げたこともありましたが、今回は2000年頃の事業数値までさかのぼって見てみたいと思います。

2018年03月12日 08:43

ロブションも御用達!天然調味料のリーディングカンパニー、「食のインテル」ことアリアケジャパンとは?

沿革
地域別セグメント
資産の推移
負債・純資産の推移
キャッシュフローの推移
世界8極体制による事業展開
まとめ

こんにちは。今日はアリアケジャパン(2815)の業績等を見ていきたいと思います。

アリアケジャパンは、「食のインテル」とも呼ばれ、同社の製品なくしては成り立たない企業も多く、食品メーカーや外食、総菜を扱うコンビニエンスストアを陰で支える会社です。

スープの定量分析通じて、味の五大要素(旨み、甘み、苦味、酸味、塩味)をそれぞれ数値化し正確に味を再現する技術を持つ会社です。

2018年12月03日 12:00

「最高に嫌なヤツ」のおかげ!?「シリコンバレー」はどのようにして始まったのか

最高に「嫌なヤツ」だった半導体の発明家、ショックレー博士
フェアチャイルド・セミコンダクターの大成功により「シリコンバレー」が誕生
フェアチャイルド氏との対立をきっかけに生まれたのが「インテル」

日本でも「スタートアップ」という言葉が聞かれるようになって久しいですが、当然ながら「新しい中小企業」という存在自体は昔からありました。(どんな企業も最初はそうです)

それではなぜ近年「スタートアップ」という名前が定着したのか。

この背景を考えると、資金提供者である「ベンチャー・キャピタル」の存在が大きいと言えます。

2019年01月06日 20:00

シリコンバレーのさらに奥!無線技術で土壌をつくったスタンフォード大とヒューレットパッカードの始まり

シリコンバレーのさらに奥!無線技術で土壌をつくったスタンフォード大とヒューレットパッカードの始まり
スタンフォード大の正式名称は「リーランド・スタンフォード・ジュニア大学」
何もないところから無線通信技術が発展、ヒューレット・パッカードが生まれる
第二次大戦までは軍需向けが主なターゲットだった
1968年、世界初のデスクトップPCを開発。その3年後、ジョブズとウォズニアックを引き合わせる

今回はシリコンバレーの歴史をさらに遡り、「谷」の土壌となったスタンフォード大学とヒューレットパッカードの発祥についてまとめてみたいと思います。

「シリコンバレー」の始まりはショックレー研究所からですが、その前からすでに「ラジオバレー」とも言うべき土壌が存在しました。


2019年01月19日 12:00

40年でGDP1万倍!漁村から奇跡的な発展を遂げた深センの歴史(前編)

40年でGDP1万倍!漁村から奇跡的な発展を遂げた深センの歴史(前編)
香港に隣接する1人あたりGDP中国1位の「紅いシリコンバレー」
1949年に中国が建国。毛沢東の「文化大革命」後に経済停滞
1978年に始まった「改革開放」政策で社会主義と市場経済の融合へ
対外貿易の窓口として1980年に深セン市を「経済特区」に指定

中国・深センは現在、イノベーション都市として世界中から注目を集めています。

(「深セン統計年鑑2018」および内閣府「県民経済計算」)